日本老年学会などが、高齢者の定義を現在の65歳から75歳以上に見直すとした提言が話題です。医療の進歩や生活環境の改善により、今の高齢者が5〜10歳は若返っているといわれます。以前、前期高齢者といわれていた65歳〜74歳を准高齢者として、社会の支え手と捉え直すことが、明るく活力ある高齢化社会につながるとして、高齢者の社会参加を促しています。
このあたりには、嵩む社会保障費や年金問題もあるようですが、そのことは少し措いておきましょう。果たして「高齢者の社会参加」とはどういうイメージなのでしょうか。
まずは「生涯現役」が理想でしょうが、誰もが会社勤務を続けられるわけではありません。「社会参加」や「現役」の意味を問い直さなくてはならない時期を迎えているといえます。
私の友人にも大企業を早期退職して、自分でシニア向け研究所を設立した人物がいます。應典院では、退職後、NPOを設立して地域福祉に取り組む高齢者としばしば出会うこともあります。職業生活で得た経験や知識を、地域社会のために尽くせるのであれば、これも立派な社会参加といえましょう。
事業だけではありません。人口ボリュームが多いので、大学院からカルチャーセンター、趣味の講座まで「学びの場」は数多くあります。若い頃に尽くせなかったことを、今一度学生に帰った気分で、というのは心身の健康にもつながります。
「働く」「稼ぐ」から「学ぶ」「尽す」へ。高齢者の社会参加には、人生を積み上げてきた者固有の慈悲や品格がほしいもの。同時に、そういった後半人生の生き方は次に続く世代へ、大いなる目標になると思います。